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ドローンルール

ドローンを飛ばせる場所はどうやって探す?おすすめの飛行場所の一例も紹介!

 

安価に購入できるドローンも増え、趣味の一環として楽しみたいと考える方も多いのではないでしょうか。しかし、ドローンの飛行にあたってはさまざまな法律や条令によって飛行が規制されており、そもそもドローンの重量に関わらず飛行が禁止されている区域も少なくありません。

そこで今回は、ドローンの飛行禁止区域にはどのような場所があるのか、飛行禁止場所とそうでない場所を調べる方法や、安全にドローンを飛行させるためにおすすめの場所などもあわせて詳しく解説します。

ドローンの飛行禁止区域について

ビル

ドローンの飛行にあたっては、航空法によって飛行禁止区域が以下のように定められています。

  1. 空港周辺
  2. DID地区
  3. 150m以上の上空
  4. 国の重要な施設等の周辺
  5. 外国公館の周辺
  6. 防衛関係施設の周辺
  7. 原子力事業所の周辺
  8. 緊急用務空域

上記のうちDID地区とは人口集中地区のことで、国土地理院の地図などで確認できます。また、国の重要な施設等とは、主に国会議事堂や首相官邸、裁判所、皇居、政党事務所などが該当します。

◆ドローンの「レベル4」飛行とは?何ができるようになるのか?

自宅の庭や公園での飛行は?

公園

ドローンを飛行させる場所として思い当たる方が多いのが、自宅の庭や公園などではないでしょうか。しかし、これらの場所でも飛行禁止区域にあたる可能性があり、許可を得ないまま飛行させてしまうと取り締まりの対象となることがあります。

まず、自宅の庭は私有地ではあるものの、DID地区に指定されている場合は私有地であったとしてもドローンを飛ばすことができません。また、公園も不特定多数の人が集まる場所であることから、都市的傾向が強い区域に立地してある公園はDID地区に含まれることがあります。また、各地域で定められている公園条令などにより、そもそも公園内での飛行を禁止している地区もあります。

以上のことから、自宅の庭や公園だからといって無条件にドローンが飛行できるとは限らず、事前に飛行可能なエリアであるかを確認しておかなければなりません。

また、飛行可能エリアに含まれていた場合でも、以下のような危険を伴う飛行は禁止されています。

  • 飲酒時の飛行
  • 夜間の飛行
  • 危険な飛行
  • 目視外飛行
  • 建物や車、第三者から30メートル以内に接近すること
  • イベント会場など一時的に大勢の人が集まる場所での飛行
  • 危険物(火薬、燃料、毒物、凶器など)のドローンによる輸送
  • 物を上空から落下させる行為

◆DID地区とはなにか?ドローンを飛ばす前に知っておくべきこと

100g未満の機体は禁止区域でも飛ばせる?

航空法では、重量100g以上のドローンを屋外で飛行させる場合、機体情報や所有者などを登録しなければならないと定められています。2022年6月19日までは200g以上のドローンとなっていましたが、6月20日以降は100g以上へと規制が強化されました。

ここで混同しがちなのが、飛行禁止区域に関するルールと機体登録のルールの違いです。上記で示した飛行禁止区域は、すべてのドローンを対象に規制されています。すなわち、機体重量が100g以下の小型ドローン、トイドローンであっても原則飛行が禁止となっているため注意しましょう。

◆ドローンの「目視外飛行」とはどんな飛行??申請方法や訓練時間は?

禁止区域でも申請すれば許可がもらえる場合も

飛行禁止区域に該当する場所でドローンを飛行させたい場合には、あらかじめ国土交通大臣や施設管理者、各都道府県の公安委員会などへの許可・事前通報が必要です。

ただし、たとえば空港周辺は国土交通大臣と施設管理者、各都道府県の公安委員会すべての許可を得なければならないですが、DID地区や150m以上の上空の場合は国土交通大臣のみの許可で済むなど、禁止区域によっても条件は異なります。また、飛行許可申請の手続きそのものも煩雑で、許可が下りるまでに時間を要します。

資格取得で申請がスムーズになる

飛行禁止区域での許可申請は煩雑で時間がかかることから、これまで産業用途にドローンを活用したくてもなかなか進まないという課題がありました。

また、申請を出したからといって必ずしも許可が下りるとは限らず、特に操縦者に十分な飛行経験がないと却下されるケースもあります。

通常、国土交通省への飛行許可申請時には「無人航空機を飛行させる者に関する飛行経歴・知識・能力確認書」、「申請事項に応じた飛行させる者の追加基準への適合性を示した資料」という書類を提出する必要がありますが、民間資格を取得していればこれらが免除されます。

また、2022年度中にドローンのライセンス制度が運用される予定となっていますが、すでに民間資格をもっている場合には一部の講習が免除されるメリットもあるのです。

アプリやサイトでドローンを飛ばせる場所を探してみよう

スマホ

ドローンに関する飛行ルールは認識しているつもりでも、現在いる場所が飛行禁止区域なのか飛ばしても良い場所なのかが分からず、知らないうちに法令違反を犯してしまうおそれもあります。

そこで、このようなリスクを軽減するために役立つのが、アプリやWebサイトを活用して飛行できる場所を確認する方法です。代表的なアプリやWebサイトには以下のようなものがあります。

ドローンフライトナビ

ドローンフライトナビは、iPhone・iPad・Androidにインストール可能なスマートフォンアプリです。地図上で飛行禁止区域とそれ以外の場所を色分けで表示でき、現在位置と照らし合わせることで一目瞭然。

また、空港やヘリポート、その他の飛行禁止区域もピンポイントで表示できるため、ドローンの飛行にあたって重宝するアプリです。

さらに、夜間飛行を防ぐためにも、地図上で表示されているエリアに応じて日の出・日没の時間を自動的に計算できます。

SORAPASS

SORAPASSはPCやスマートフォン、タブレットから利用できるドローン飛行支援地図サービスです。Webサイトから閲覧する仕組みで、飛行可能エリアと飛行禁止エリアを確認する目的であれば無料で利用できます。

また、気象情報も随時提供しているため、ドローンの飛行中に悪天候に見舞われてトラブルが発生するリスクも軽減できるでしょう。

また、月額5,478円のライトプラン、月額2万1,780円のスタンダードプランに加入すれば、国土交通省への飛行許可申請書の作成サポートも受けられます。

地理院地図

地理院地図とは、国土地理院が公開している地図情報です。電子国土Webで誰でも無料で閲覧でき、DID地区や空港等の周辺空域も色分けして表示可能。インターネット環境さえあれば誰でも無料で閲覧できるため、ドローンの飛行前には確認しておきたいWebサイトです。

上記で紹介したスマートフォンアプリやWebサイトも、この地理院地図の情報をもとに地図情報を作成しています。

ただし、地理院地図で確認できるのはDID地区と空港等の周辺空域のみで、外国公館や国の重要な施設等、原子力事業所といったその他の施設は個別に検索するなどして確認しなければなりません。

おすすめの飛行場所は?

ドローンを飛行させるためにはさまざまな規制があることが分かりましたが、これらを遵守すると飛行場所が限られてしまいます。規制が厳しいなかでもドローンを自由に飛行させるためには、どのような場所を選べば良いのでしょうか。おすすめの飛行場所の事例を2つ紹介します。

海岸沿い

ひとつ目は海岸沿いです。たとえば、東京23区内はほぼ全域がDID地区に指定されているため、国土交通省からの飛行許可を得なければドローンを飛行させることはできません。

しかし、地方では市街地や住宅地はDID地区でも、少し車を走らせれば海岸沿いや川沿いなどのエリアは飛行可能な場所もあります。

室内の専用コート

ふたつ目は、室内に専用コートが完備されている施設です。現在、全国各地にはドローンの操縦技術を学べるドローンスクールが数多く開設されています。ドローンスクールのなかには、常設型のドローン専用のコートが確保されているところもあり、安全な環境で天候に左右されることなくドローンを飛行させることができます。

ドローンの飛行禁止区域として設定されているのは、あくまでも屋外の場合です。屋内での飛行であれば航空法の対象外となり、DID地区であったとしても法律に抵触することはありません。

◆ドローン操縦のモード1とモード2は何が違う?メリット・デメリットを解説

ドローンスクール千葉幕張なら室内専用コートで飛行ができる!DPA資格取得も!

ドローンスクールの全てが室内コートを完備しているとは限らず、なかには屋外コートしかないところもあります。

都心部からも通いやすく、安心してドローンの練習ができるスクールとしておすすめなのが、ドローンスクール千葉幕張です。イオン幕張のなかに立地しており、JR京葉線 海浜幕張駅から徒歩圏内でアクセスも良好。大型の駐車場も完備してあるため、自家用車でのアクセスもできます。

屋内の全天候型コートが2面あり、最大2名までの少人数制で講習を実施。初めての方にも安心な無料のドローン操縦体験も実施しています。

まとめ

今回紹介してきたように、ドローンは航空法によってさまざまな規制がされており、DID地区や空港周辺などは飛行禁止区域に設定されています。たとえ自宅の庭であったとしても、そこがDID地区の場合はドローンを飛行させた時点で取り締まり対象となるため注意が必要です。

屋外でドローンを飛行させるとなると天候にも左右されるため、このような問題を解決するためにもドローンスクールを活用を検討してみてはいかがでしょうか。

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